注文住宅|耐震性能へのこだわり
ふつうに"地震に強い家"
『地震に強い家にしたい』誰もが願うことだと思います。
だから、耐震等級3(補足1)は当然取得します。
強い家にするために根拠のある構造計算や確かな施工や監理をおこない、公的な第三者機関にもちゃんと認めてもらう。
強くするための特別な必殺技なんてない訳で当たり前のことをただただ愚直に当たり前におこなう・・・これが一番大事なことだと思っています。
住まうご家族が不安のない安心の住まいをお届けしたい。
ふつうに強い家にするために私たちは当たり前のことにこだわり続けます。
こだわりポイント
構造へのこだわり
・特殊な方法を用いない木造軸組み工法
・将来の変化に対応できる構造
木造軸組み工法は日本古来の伝統工法を進化させながら発展してきた工法で日本で一番採用されている住宅のつくり方です。
つくり方は一般化されているため、何十年前の建物で特別な説明書が無くても大体どうなっているかわかります。
何年経っても、誰がみても分かる構造なので変化する様々な生活様式にリフォームやリノベーションを繰り返しながら対応していくことができます。
だから私たちはその会社でしかできないような特別な方法での家づくりはしません。
構造計算へのこだわり
・耐震等級を確認しながらプランニング
・後付けの構造計算はしない
私たちが提案するプランはすべて耐震等級3です。
もちろん、全棟構造計算をします。
色々悩んで間取りを決めたのに、いざ構造計算したら強度が足りなかった・・・家づくりではこんなことが珍しくありません。
これは、耐震性を無視してプランニングを進めているから。プランが決まった後に耐震計算をする・・・つまり後付けの構造計算。
後付けの構造計算の問題は、多少無理をしてでも数字上OKにするケースが出てきてしまうこと。これではふつうに強い家にはなりません。
ふつうに強い家にするため担当する建築士が、耐震等級3を常に確認しながらプランニングをしていきます。
だからご提案させていただくプランは当たり前に耐震等級3。
呼吸をするように耐震計算をおこないます。
(ちょっと詳しく)
戸建て住宅では耐震性能の計算方法は大きく分けて3つあります。
- 壁量計算
- 品確法の耐震計算
- 構造計算(許容応力度等計算)
壁量計算 | 品確法の耐震計算 | 構造計算 (許容応力度等計算) | |
計算の簡便さ | ◎ | 〇 | × |
計算の精度 | △ | 〇 | ◎ |
耐震等級3の取得 | 不可 | 可 | 可 |
費用 | ◎ | 〇 | × |
備考 | ・最低限の計算 | ・長期優良での計算 ・品確法での計算 | ・長期優良での計算 ・3階建などでの計算 |
一般的に構造計算には時間もお金もかかります。プランを検討している段階から1回1回構造計算をしていては費用も時間もかかりすぎてしまいます。
一方”品確法の耐震計算”は構造の検討する箇所が少ないため構造計算より精度は劣りますが、その分早く耐震等級の計算が可能です。
そこで、プランニング(企画・基本設計)の段階では素早く計算ができる品確法の耐震計算にて耐震等級3であることを確認して間取りを決めていきます。
その後、仕様などを決めていき実施設計の段階で構造計算をして耐震等級3を確定していきます。
- ご要望のヒアリング
- 建築士によるご要望を伺ったのちプランニング(企画・基本設計)していきます
- プランニング(企画・基本設計)
- 品確法の耐震計算にて常に耐震等級3を確認しながら間取りを決めていきます。
- 実施設計
- 決まった間取りをもとに更に細かく構造計算(許容応力度等計算)をしていきます(耐震等級3を確定させます)
施工へのこだわり
・自社施工による強み
・設計した建築士による施工監理
かとう建築設計事務所では、設計したものを自社にて施工しています。
これは、『自分が設計したものは最後まで責任をもってつくり上げたい』
という想いからです。そのため建物の責任の所在が明確で、設計事務所にありがちな設計側と施工側の責任の"なすりあい"がありません。
当然、自社施工なので設計の自由度が高く細部まで決めることができ、コスト面でも調整がしやすかったりします。
また、構造を設計した建築士がそのまま施工監理をすることで、構造計算の際にキモとなっていたところを現場に反映させたり、どうしてこういう構造にしたのか設計者の想いを現場にダイレクトに伝えることができます。
自社でおこなう設計と施工の両輪でより『ふつうに強い家』を追求していきます。
◇ ◇
- 補足1)耐震等級3とは
- 国で定められた耐震性の基準。等級1~3まであり、等級が上がるにつれ耐震性が高い。
- 等級3は『震度6強から震度7(阪神淡路大震災、熊本地震クラス)に相当する地震の1.5倍の力でも倒壊しない住宅』であることを表しています。
- ※出典:『新築住宅の性能表示制度ガイドp5』 [監修 国土交通省住宅局住宅生産課]